アクティブガジェットの口コミや評判

公開日:2022/09/01

株式会社アクティブガジェット
住所:〒359-1167 埼玉県所沢市林2-477-1
TEL:04-2937-7600

アクティブガジェットは新しさのある企画や開発に挑戦することをモットーとしており、ドローン事業においてもその考えは活かされています。ここでは昨今普及が進み、これから先もどんどんニーズが高まり細分化されることが予測されるドローンに特化した事業である「JAPRADAR」をご紹介します。

「お!これ新しい!」を企画・開発・運営する会社

アクティブガジェットはドローンをはじめ、日々の暮らしやライフスタイル、遊びの中で感じることができる「お!これ新しい!」を企画・開発・運営している会社です。展開している事業の一つであるドローン事業においては、ドローンの総合ブランドJAPRADAR(ジャップレーダー)を立上げドローンに関するあらゆる取り組みを行っています。

JAPRADARは2017年より青少年育成を目的としてドローンレーシングチーム「JAPRADAR」の活動をスタートしました。2021年の国内公式戦(JAPAN DRONE LEAGUE)では、プロクラスにおいてチームの悲願だった若きパイロットたちによる表彰台の独占を達成しています。ドローンレースではパイロットの日々の研鑽の末に巻き起こる感動と楽しさを世界に発信し続けていきます。

レースからスタートしたドローン事業も、現在では空撮分野や点検・調査分野、エンターテインメント分野やドローンサービスの開発等にまで拡大しており、社会のあらゆるニーズにドローンというツールを通して貢献しています。

日本でトップレベルのドローンチームを運営

アクティブガジェットが運営するドローンレーシングチーム「JAPRADAR」は、青少年育成を目的として2017年に発足しました。当初からトップランカーを複数人擁するチームとして日本のドローンレース界で注目され、センセーショナルなデビュー戦を飾っています。

所属しているプロパイロットの多くは小学校低学年のころから十分な経験を積んで日々フライトの質を高めており、まだティーンエイジャーでありながらも数々のレースで華々しい成績を収めています。その裏方では経験豊富な専属メカニックが機体に関するメカニカル全般を担当し、運営スタッフのクルーも一丸となってパイロットを支えています。

また、青少年の育成はトップレーサーを育てることだけではありません。近年ドローンの普及に合わせて法整備への動きも活発になっていますが、まだ広く一般に認知されているとはいえず、違法行為や危険なフライトをしているケースも見かけられます。

ドローンはサイズにかかわらず使用方法を誤ると大変危険なため、取り扱うためには正しい知識や理解を持ち合わせていないといけません。「JAPRADAR」ではそういった面にも問題意識をもってドローンと向き合うことが青少年の育成には重要だと考えています。

空撮サービスや産業用ドローンの開発も提供

JAPRADARのドローンを用いた活動はレースからスタートしましたが、今では空撮サービスや産業用ドローンの開発、ドローンを用いたサービスの開発・研究も意欲的に行っています。空撮では一般的なドローン撮影以外にレース用の小型機体を用いた撮影もできることが特長で、ハイスピード飛行や小回り旋回など自由度の高いフライトでスピード感溢れるダイナミックな撮影が可能です。

一般的な撮影用ドローンであるDJI社製品に精通しているのはもちろんのこと、レース用機体やマイクロドローンについては熟練のメカニックがニーズに合わせてパーツからカスタム機を製作することもでき、様々なシチュエーションにベストなドローン撮影を可能にしています。また、プロ仕様の動画編集ソフトも完備しているので、本格的な映像編集にも対応が可能です。

安全面においては万が一の事故に備えて各種保険にも加入しており、また空撮に関する航空法や官公庁への各種申請対応についても精通しているので、安心して撮影を任せることができます。

ドローンは撮影だけではなく産業用として測量、農業、運搬、警備など様々な分野における活躍が期待されており、多くの企業や団体が産業用ドローンの実用化に向けてドローンの研究に取り組んでいます。JAPRADARでも具体的なサービスの実現に向けて開発・研究を行っています。発想の元となるのは多方面からのアイデア提供や相談で、そこからディスカッションを通じて具体的に実現できそうなビジョンやエキサイティングな構想が生まれます。

昨今、産業用ドローンへの期待が高まる中、顧客の要望もより精緻さを求める傾向にあり、既存の機体性能では要望に十分応えられないケースもあります。そのような状況においては、高性能な機体を生み出すというレースにおけるこだわりと技術力が発揮されており、このことは他社にはない利点といえるでしょう。

まとめ

子供たちが社会の第一線に立って活躍する10年後の2030年代は、様々な分野でドローンが活用されているでしょう。そこで必要とされるのはドローンに精通している人材です。

まだドローン産業が発展途上にある今のうちからドローンと共に進化していく若い力が将来社会では大いに貢献することでしょう。必要に迫られてやるのではなく、早い段階からスキルを身に付け、来たる機会を逃さず速やかに自己実現ができるよう「JAPRADAR」は強力にバックアップしています。

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