ドローンスクールを選ぶ際にチェックするべきポイントとは?

公開日:2023/04/15


ドローンに操縦免許が発行され、2022年12月5日、航空法改正に伴い操縦ライセンス制度が始まります。少子高齢化に向かう日本で人間に替わる労働力として期待されるドローン。副業あるいは本業として興味のある人は、ドローンは独学ではなかなか上達しないので、ドローンスクールで学ぶのが早道です。趣味で飛ばしたい人もスクールがおすすめです。

講座内容がニーズにマッチしているか

ドローンを飛ばしてみたい、と思った人はドローンで何をしたいのかを考えてみましょう。旅行先や風光明媚な場所で景色を空撮したいのか、あるいはドローンを使う空撮、点検業務や農薬散布サービスなどのビジネスをしたいのか。最近ではドローンを使って屋根の隙間や太陽光発電パネルの点検をする仕事も増えていて、人材募集も行われています。操縦ライセンスは国家資格なので、こうした仕事をするのには有利です。

12月5日の法施行にともなって、ライセンス申請を受け付ける民間団体もあります。ドローンスクールのなかには、ライセンス取得を意識したコースも設定されています。ドローンは12月の法改正に向けたこの1年で、所有者の登録制度、登録記号の機体への表示や、機体登録情報を発信するリモートID搭載が義務付けられました。自家用車がナンバープレートで所有者、番号が登録されている制度をドローンに導入するのが狙いです。

リモートIDは、100グラム以上の機体すべてに搭載されます。100グラムといえば、いわゆるトイドローンと呼ばれるレジャー用機体も法規制対象です。「自分にはライセンスなんて必要ない」と遊びで楽しみたいと思っている人も新制度を守らなければなりません。知らないで破ると罰金をとられます。ライセンス制度に向けたコースを持っているドローンスクールであれば、こうした航空法改正新制度の情報を入手することができます。

操縦ライセンスは1等、2等の2種類です。1等は第三者上空や目視外飛行ができるレベル4の飛行ができます。2等はこれまで認められている目視内飛行、監視者付きの目視外飛行のレベル3になります。登録講習機関となっているドローンスクールで受講すると「経験者」として指定試験機関での実地検査が免除されるメリットもあります。これは、登録しているスクールの講習と指定試験機関での講習内容で重複する部分は省略するという方針です。免許取得には有利ですね。

スクールの信頼度の高さ

民間のドローンスクールは、講習受講修了者に独自の資格を発行しています。あるいは、スクールで使用しているドローンメーカーの認定資格としているスクールもあります。そのなかには「国交省認定」資格を発行できるスクールがあります。認定スクールのカリキュラムには「人又は家屋の密集している地域の上空」「夜間飛行」「目視外飛行」「物件投下」などの飛行形態をスクールで取得できます。

これらが選べるスクールであれば、実際に仕事で使える経験になり、遊びで飛ばす場合も飛行できない場所、やってはいけない飛ばし方を覚えることができます。現在、普通自動車免許は民間の自動車教習所に通い、基本的な操縦方法を覚え、公的機関の免許センターで学科試験と身体検査をして合格すれば、自動車免許を受けられます。ドローンもまったく同じ構図です。

また、そのドローンスクールでどんなメーカーの機体を使っているかもチェックポイントです。そのメーカーの認定証を発行しているのならば安心できます。、現在のドローンは日進月歩で進化しており、毎年高機能を搭載した新製品が発表され、操縦方法も異なることがあります。メーカーの最新情報を講習内容に盛り込めているのならば、卒業後に役に立つ知識を得ることができます。自動車教習所はそれぞれ別の自動車メーカーの車を使っていますが、卒業して別メーカーの自動車を運転できないことはありません。

ところが、現状のドローンはメーカーが異なると、機能はもちろん操縦方法も異なることがあります。そのためにも、メーカーからの情報をしっかり講習に生かすことができるスクールは信頼できます。前述したように、ドローンをめぐる法律、機体の性能は今後も大きく変化することが予想されます。

そのため、スクール自体がどれだけ実際にドローンと接しているかも重要です。空撮やドローンを使った飛行サービス、とくに農薬散布などは飛行経路をPCやタブレットを使って飛行ルートを制定した自動飛行が主流となっています。そんな業務を行っているスクールは、ドローンに必要とされる操縦テクニックを持っており、講習も濃い内容となります。

こうした実事業を行っているかを判断するポイントは、スクールのホームページに使われているドローンの写真です。機体のアップや、無料素材のような飛行写真が使われているスクールは、実際のノウハウに欠ける場合があります。実際に自社でサービス事業を行っているスクールは、その事業内容が分かる写真を大きく使います。そスクールの講習も基礎中心、ビジネス向け、操縦テクニックなど、多彩なコースを用意できるところは、自分たちの技術に自信を持っています。

卒業後のサポートが充実しているか

ドローンの操縦は、ほとんど感覚的なスティック操作が主体なので、操縦経験を積むのが上達への近道です。そのプロポの操縦スティックの当て方、その強さ、柔らかさなど、ステップアップの過程で迷ったり、壁に当たったりするでしょう。

そんな時は、上級者のアドバイスが必要です。スクールに経験豊富な講師がおり、卒業後にも相談できる環境があるか、そうした雰囲気がスクールにあるのかも大きな要素になります。また、ドローンを自分の職業にしたい人にとっては、スクールのホームページに卒業生の進路など、ドローンビジネスに従事している人の紹介があると希望が広がります。

スクールの受講にかかる費用

ドローンスクールの講習料金は、カリキュラムの違いによってまちまちです。目安として、日本で代表的なドローンスクールとなるドローン操縦士協会(DPA)と日本UAS産業振興協議会(JUIDA)の費用を調べました。DPA認定ドローンスクールの料金は全国で統一されておりビジネスコースで20万円(税別)です。

JUIDA認定ドローンスクールは20万円から35万円が中心で、専門的なコースはそれ以上となっています。スクール費用は安い価格を優先しがちですが、講師のレベル、設備が充実しているか、学べる技術や知識、取得できる資格等を良く比較し、その価格を検討することが重要です。

まとめ

ドローンが日本の産業復興の一翼となる期待は、ますます大きくなっています。機体登録制度が始まった2017年は13,276台だった登録台数が、2020年77,448台に急増しました。こうした動きを受けて、国土交通省が航空法改正に踏み切ったのは、普通乗用車並みにドローンの把握をするためです。国の諮問機関であるデジタルアーキテクチャ・デザインセンター(DADC)が発表した「自律移動モビリティに関するアーキテクチャの 検討経過の概要」(2022年7月)によると、日本国内のドローン市場規模は2027年に5000億円に達し、2030年代には年間で1兆円、2040年代に年間3兆円規模に達すると予測しています。ドローンも自動走行が主流となってますが、動かすのはドローン操縦士です。ドローンスクールは、その道を開いています。

おすすめドローンスクール5選!

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スクール名ドローンキャンプエス・ティー・ワールド(STW)岐阜ドローン 西濃ドローンアカデミードローン大学校ドローン教習所
特徴未経験の方でも合宿を通して楽しみながらライセンスを取得できるスクールさまざまなプランが存在し、自分のペースに合わせて指導してもらえる。経験豊富な講師による指導で、楽しみながら資格を取得できるドローンスクール受講生ファーストの講義で必要な知識と高い操縦技術を身につけられるスクール自動車教習のノウハウを独自に取り入れた講習カリキュラム
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